日本では春の訪れを告げる風物詩がいくつかある。桜の開花もその一つだが、もう一つ見逃せないのが花粉症である。特にスギ花粉は日本特有ともいえる規模で飛散し、毎年多くの人が症状に悩まされる。厚生労働省などの調査では、日本人の約4割が花粉症の症状を自覚しているとされ、いまや国民病と呼ばれる存在だ。

この季節、日本で働く外国人社員にとっても花粉症は決して他人事ではない。むしろ来日して初めてこの問題に直面するケースが増えている。日本で働く外国人労働者は年々増え、2025年10月には約257万人と過去最多を記録した。多くが東南アジアなど花粉症の少ない地域の出身であり、来日後に初めてスギ花粉にさらされる。結果として、数年の滞在後に発症する例が少なくない。

企業の現場では、この「日本特有の健康問題」が静かに影響を与え始めている。花粉症は単なる鼻炎ではない。目のかゆみ、倦怠感、集中力の低下などを伴い、生産性にも影響する。ある研究では、花粉症による労働生産性の低下は大きく、日本全体で数千億円規模の損失につながる可能性が指摘されている。外国人社員にとってはさらに厄介だ。症状の原因が分からず、風邪と誤解したり、医療機関の受診方法が分からなかったりすることも多い。

企業側の理解が不十分な場合、問題はより複雑になる。外国人社員が「なぜこの時期だけ体調が悪いのか」を説明できず、周囲もそれを理解できないという状況が生まれがちだ。結果として、勤怠の乱れや仕事のパフォーマンス低下が、本人の意欲や能力の問題として誤解されることもある。

しかし視点を変えれば、花粉症は企業の外国人雇用体制を見直す好機とも言える。外国人社員の定着には、給与や在留資格だけでなく、日常生活の細かな課題にどれだけ寄り添えるかが重要になる。花粉症はその典型例だ。医療機関の案内、花粉症の基礎知識の共有、市販薬の説明など、少しの配慮で職場環境は大きく改善する。

日本企業はこれまで、外国人労働者を「労働力」として受け入れる傾向が強かった。しかし、長期的な人材確保を考えるなら、彼らの生活全体を視野に入れた支援が欠かせない。花粉症のような日常的な健康問題への対応は、その象徴的なテーマである。

人材獲得競争が激しさを増すなか、企業が問われているのは制度や給与だけではない。外国人社員が日本で安心して働き続けられる環境を、どこまで具体的に整えられるかである。春の花粉は毎年確実にやって来る。その対策を企業がどう考えるかは、日本が外国人材にとって働き続けたい国であり続けられるかを測る一つの試金石となるだろう。